青年
青年（せいねん）は、人[要曖昧さ回避]の成長過程における一時期。現在においては概して20代～30代[1][2][3][4][5][6][7][8]が該当する世代である。広く社会の中で自立を獲得していく時期をいう[9]。青年は若者、若手、若い世代、若年層、若い衆などとも言われ、男性および女性に対して使用される。「青少年（せいしょうねん）」は「青年」及び少年のことである。
近代社会の成立と青年期
[編集]人類社会において人間の発達段階に青年期がもたらされたのは近代社会の成立と関係があるとされている[9]。
ジャン＝ジャック・ルソーは1762年の『エミール』で青年期を幼児期と成人期の中間に位置する固有の時期として位置づけた最初の人物である[9]。
近代社会以前の社会では青年期という位置づけが明瞭ではなく大人への移行も突然に行われていたとされている[9]。H.L.ホリングワースは原始社会では子どもから大人への移行も突然に行われていたとしている[9]。また、マーガレット・ミードは1928年の『サモアの思春期』において、アメリカの若者とサモアの若者の比較調査の結果、青年期の存在は人類に普遍的とはいえず近代社会の所産であると結論づけている[9]。江戸時代以前の日本の武家社会でも、元服し、前髪を剃り落とせば「一人前の大人」であった。
日本語の「若者」は鎌倉時代以降には存在した概念であるが、「青年」という概念は明治時代になって登場した[9]。この「青年」という言葉は小崎弘道が"Young Men"の訳語として考案したものともいわれる（詳細はキリスト教青年会#日本を参照）[注 1]。
もともと「青年」は書生あるいは学生を指す概念として用いられていたものである[9]。厳密には青年と若者は別の概念であり、青年は1887年から1888年にかけてメディアを通して広がった言葉である[10]。また、その暗に意味するところは少なくとも日露戦争後までは変容している[11]。なお、近代日本における青年とはもっぱら男子を指し、そこに女子が含まれる場合は「青年男女」、または「女子青年」といった言葉が用いられた[11]。
1896年には山本滝之助が『田舎青年』において地方の若者の意味で使用している[9]。また、1911年には石川啄木が「時代閉塞の現状」において青年教育の必要性を説いた[9]。
なお、ナタリー・Z・デービスの説では16世紀のフランス社会にはすでに青年期が認められるとするなど異説もあり歴史上の青年期の出現については研究が続いている[9]。
青年期の区分
[編集]- 日本学術会議における若者支援政策の拡充に向けての提言における若者に該当する年齢については、既存法令に準じて[12][出典無効]概ね15歳以上40歳未満としている。
- 社会組織での該当年齢として、「JICA青年海外協力隊」の資格要件は20歳から39歳、以下「日本青年会議所」、「商工会青年部」は20歳〜40歳、「民主党青年局」は40歳以下の党員、「自由民主党青年局」、「全国青年司法書士協議会」で45歳以下の党員、会員となっている。「青年法律家協会」 では年齢規定を設けていない。
- 厚生労働省における若年者雇用の定義では、青年層に相当する15歳から34歳を若年者[13]としている。
- 経済産業省が調査した若年層の消費行動の変化では、世帯主34歳以下[14]を対象にしている。
- 内閣府が行った若者の意識に関する調査（ひきこもりに関する実態調査）では15歳以上39歳以下[15]の年齢を対象にしている。
- 農業経営基盤強化促進法における青年の定義では、原則として18歳以上45歳未満の個人、としている。
- 厚生労働省が所管する地域若者サポートステーション（愛称：「サポステ」）では、働くことに悩みを抱えている15歳～49歳までの年齢[16]を対象としている。
青年期の区分については上記のように諸説あって確定的なものは存在しない[18]という情勢から日本においては20代後半～30代前半までを青年期とみる青年期延長論[18]といった考えや、27・28歳までを青年後期[18]とする考えも存在していた。
若者の下限は14歳から18歳の間に設定され、上のものは30歳から35歳 [19][20]さらにはそれ以降に設定されるとする考えもある。
脚注
[編集]注釈
[編集]出典
[編集]- ^ 【東洋経済ONLINE】20～30代が株投資を真剣に始めざるをえない訳2020年12月7日
- ^ 【SUNTORY】トクホ飲料市場の間口が拡大。特に20～30代男性の飲用率は半数以上。2020年12月11日閲覧
- ^ 【沢井製薬】今から対策したい！若者に増加する糖尿病2020年12月11日閲覧
- ^ 【OMRON】30代の男性です。「若年性高血圧」が増えていると聞きました。気をつけるべきことはありますか？2020年12月20日閲覧
- ^ 【山形県】20代・30代対象！若者に対するがん予防支援事業について2022年9月18日閲覧
- ^ 【NHK】「NISA」利用と関心合わせ8割近くに 若い世代の投資意識調査2023年10月3日
- ^ 【NHK】若い世代で直面する“更年期障害” 早発閉経 乳がん治療でも…2023年10月19日
- ^ 【パーソル総合研究所】早期リタイアを希望する20～30代の若手男性が増えているのはなぜか2024年9月3日
- ^ a b c d e f g h i j k 末本誠、松田武雄『生涯学習と地域社会教育』2004年、22頁。
- ^ 木村直恵 1998, p. [要ページ番号]
- ^ a b 和崎光太郎 2012
- ^ 【日本学術会議】提言 若者支援政策の拡充に向けて 社会学委員会 社会変動と若者問題分科会 PDF資料 2017年7月4日
- ^ 雇用の構造に関する実態調査（若年者雇用実態調査）：調査の概要（厚生労働省ホームページ）
- ^ 若年層の消費行動の変化 経済産業省[リンク切れ]（経済産業省ホームページ）
- ^ 【内閣府ホームページ】若者の意識に関する調査（ひきこもりに関する実態調査） 概要版[リンク切れ]平成22年2月18日
- ^ 地域若者サポートステーション（厚生労働省ホームページ）
- ^ “健康日本２１｜厚生労働省”. www.mhlw.go.jp. 2019年6月13日閲覧。
- ^ a b c 末本誠、松田武雄『生涯学習と地域社会教育』2004年、23頁。
- ^ “Youth and the city in the global south by Hansen, Karen Tranberg, Anne Line Dalsgaard, Katherine V. Gough, Ulla Ambrosius Madsen, Karen Valentin and Norbert Wildermuth” (英語) (2009年). 2024年8月15日閲覧。
- ^ “African Youth Charter” (英語). AFRICAN UNION COMMISSION.. 2024年8月15日閲覧。
参考文献
[編集]- 木村直恵「「青年」の誕生 : 明治日本における政治的実践の転換」、新曜社、1998年8月、NCID BA34541617。
- 和崎光太郎「近代日本における「煩悶青年」の再検討 : 1900年代における<青年>の変容過程」『日本の教育史学』第55巻、教育史学会紀要、2012年10月、19-31頁、doi:10.15062/kyouikushigaku.55.0_19、NAID 40019453053。
関連項目
[編集]
- 団体の名称
- 日本青年団協議会
- 日本都市青年会議
- 青年海外協力隊 - 応募資格は20歳から39歳。
- 日本青年会議所
- 商工会議所青年部
- 商工会青年部
- 全国農協青年組織協議会
- 4Hクラブ - 「農業青年クラブ」、「農村青少年クラブ」などと呼ばれる。
- 日本社会主義青年同盟
- 日本民主青年同盟
- 日本青年社
- 日本青年協議会
- 首都圏青年ユニオン
- 青年法律家協会
- 国際青少年デー
